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001薬剤師の基礎知識 アーカイブ

2011年01月27日

薬剤師とは


薬剤師とは、薬剤の調剤や医薬品の販売などを行うための資格です。
わたしたちの日常生活では医薬品の存在が欠かせないものとなっています。
通院して医師による治療を受ける場合には薬の処方を受けますし、風邪を引いたり、ちょっとした怪我をした場合にはドラッグストアなどで医薬品を購入します。
どんな健康な人でも日々の生活の中で医薬品を使用する機会は多いものです。
そんな医薬品を安心して利用することができる環境を用意してくれるのが薬剤師なのです。

医師に比べて直接接する機会が少ないため、あまりなじみがありませんが、非常に重要な存在となっています。
とくに近年では医療の高度化が進んだこともあり、薬剤師に求められる知識・技能も高くなっています。
逆に、医薬品のコンビニ販売や登録販売者制度の導入により、薬剤師の需要が今後低下していくのではないかという意見も出ています。
現在、薬剤師を巡る環境は大きな曲がり角にさしかかっているといっても過言ではないでしょう。

薬剤師になるには薬学部に入学し、所定の単位を履修して修了する必要があります。
薬学部はかつて4年制となっていましたが、医療の高度化もあって6年生に変更されました。
そのため、親の経済的な負担や女性の成り手の減少といった問題も指摘されるようになっています。
また6年生の導入によって試験制度の変更も決まっており、今後薬剤師のレベルそのものにも変化が訪れる可能性があります。
今後薬剤師という資格・職業がどのような変化をしていくのか、注目していく必要がありそうです。

薬剤師になるためには

薬剤師は安定した収入と雇用環境で人気の高い職業です。
働き先も病院やドラッグストアなどじつに幅広く、資格を取得していればどこへ行っても仕事先を見つけられるといわれています。
では、薬剤師になるためにはどのようなルートを辿る必要があるのでしょうか。

薬剤師になるためにはまず大学の薬学部に通う必要があります。
平成18年以降、薬剤師の国家試験を受けるためには6年生の薬学部を修了することが必要になりました。
ですから、6年生の薬学部を設置している大学に入学するのが原則となります。

現在薬学部を設置している大学は全国に62あります。
国公立が17、私立が45の内訳です。
この中から地域や学力を踏まえたうえで入学する大学を選ぶことになります。
大学によって国家試験の合格率も異なってくるため、選択が重要です。
大学を卒業したらいよいよ国家試験を受験することになります。
試験は毎年3月上旬、2日間にわたって実施されます。
現役で合格するのが理想ですが、必要ならば浪人して合格を目指すことも必要になるでしょう。
合格率は70%超となっています。

無事試験に合格することに成功したら薬剤師への道が開けます。
この先は所定の手続きを行うだけ。
まず各都道府県で薬剤師免許証の申請を行い、これが通ると厚生労働省の名簿に登録され、免許証が交付されることになります。
以後は薬剤師として活躍することになるのです。
長い道のりではありますが、目指す価値のある職業といってよいのではないでしょうか。

薬剤師を巡る状況

薬剤師にはさまざまな就職先があることが知られています。
一般的に知られている薬局のほか、各種医療機関や医薬品関連を取り扱っている企業など。
では実際に、全国の薬剤師はどのような職場で働いているのでしょうか。

現在、全国には薬剤師が約26万7000人いるといわれています。
そのうちもっとも多いのが薬局で働いているケースで全体の半数以上、約13万5000人ほどと言われています。
薬剤師といわれてわたしたちが思い浮かぶイメージであり、もっとも一般的な仕事先といえるでしょう。
求人数も多く、薬剤師の資格を取得した人が真っ先に求人情報をチェックする分野でもあります。
ただし、勤務先によって待遇に大きな差があるという特徴もあります。

それから病院・診療所での勤務。
これが約5万人程度。
医師の処方に基づいて調剤を行うのがもっぱらの仕事で、総合病院などでは高度な治療に使用する薬剤の調剤を請け負うこともあります。
そのため高度な知識・技能が求められるとともに、待遇面でも恵まれた環境が期待できます。
さらに、医薬品関係の企業に勤務しているのが約4万7000人。
新製品の開発から製品の販売など。
優れた薬剤師は高給で雇われる反面、販売業では登録販売者の登場によって今後需要が低下していくことも予想されています。
そしてその他、保健衛生施設や大学などで働いているケースが約3万4000人となります。
このように、薬剤師の仕事先はじつに多彩で、それぞれ待遇や求められる役割が異なっているのです。

薬剤師の国家試験


薬剤師になるためには薬学部を卒業したうえで国家試験に合格しなければなりません。
では国家試験はどのような内容となっているのでしょうか。

薬剤師の国家試験は薬学部の4年制から6年制への変更に伴い、大きな変化があります。
まず受験資格。
大学において薬学の課程を修了していることが求められる点では変わりありませんが、2006年以降に大学に入学した者は6年制、それ以前に入学した者は4年制の修了が求められるようになりました。

薬剤師の国家試験は2012年から新たな制度でスタートすることが決定されており、試験内容も大きな変更が予定されています。
まず試験科目では「必須問題」「薬学実践問題」「薬学理論問題」の3科目から出題されるようになります。
出題数は従来までの240問から345問に増加し、「必須問題」が90問、「薬学実践問題」が150問、「薬学理論問題」が105問となります。
出題数が増えるということは当然難易度も向上することが予想されます。

なお、合格基準は従来の試験では各科目に平等の基準が設けられていましたが、新試験では必須問題が70%程度の得点率を基準に、他の科目は50%程度を基準にするといわれており、基礎的な知識がより重視されるようになります。
この点は試験対策の大きなポイントとなるでしょう。
試験は毎年3月上旬、発表は3月末となります。
合格率は70%~80%程度となっていますが、新試験制度の導入によってどの程度変動するのか、まだ未知数な面もあります。
新たな制度によって薬剤師の資格にどのような変化が生じるのか注目が集まっている状況です。

薬剤師の過剰問題

薬剤師は現在約26万7000人いるといわれています。
薬剤師の資格は医療機関のほか、薬局や医薬品関連企業など非常に幅広いため、需要が高く人気があります。
しかし今後その状況に変化が生じ、薬剤師が過剰になるのではないかとも言われています。

その背景にはまず薬剤師の数が多いという現状があります。
薬剤師の数を人口比率にすると1000人につき1.21人となり、これは先進国の中でももっとも多い数となります。
そのため飽和状態を迎えつつあり、これ以上の増加は供給過多になってしまう可能性があるのです。
もうひとつは登録販売者制度の導入。
医薬品をより幅広く、手軽に購入できるような環境を整えるために導入されたこの制度。
第2類、第3類の医薬品を薬剤師に代わって販売することができる資格です。
これまでドラッグストアなどで医薬品を販売する場合には薬剤師の常駐が義務づけられていましたが、今後はこの登録販売者の常駐で販売する医薬品のかなりの範囲をカバーすることが可能になります。
そのため、薬剤師の職場が減少していくことが確実な状況になっているのです。
厚生労働省の報告によると2006年の段階ですでに需要は頭打ちの状況に、将来的には供給過多に陥っていくことが予測されています。
2037年には薬剤師の数が36万人になることが予想されるのに対し、需要は23万人程度と、3分の1が供給過多になるという数字も出ているのです。

一方で薬学部の6年制導入、それにともなう新試験制度の導入によって薬剤師になるためのハードルが高くなっています。
需要と供給のバランスをどうとっていくかが今後の大きな課題となりそうです。

薬剤師認定制度について

医療の分野では高度な治療が続々と登場するようになり、それに伴って薬剤の処方に関しても高度な知識と技能が求められるようになりました。
そのため薬剤師の中でも、高度な調剤に対応できる人材とそうでない人材との間に差が生じつつあるといわれています。
そのため、薬剤師は資格を取得した後もより研鑽を積んでいく必要が求められています。
そんな薬剤師としての高度な知識・技能を証明する制度に薬剤師認定制度というものがあります。
これは文字通り薬剤師の中でも一定の基準をクリアした者のみが認定を受けることができる制度です。

この認定制度は複数のものが存在しており、それぞれ主催する団体が異なっています。
代表的なものとしては日本薬剤師研修センターが実施している「研修認定薬剤師」、同じく日本薬剤師研修センターによる「認定実務実習指導薬剤師」、日本病院薬剤師会が認定する「がん薬物療法認定薬剤師」「感染制御認定薬剤師」などが挙げられます。

これらの認定制度はそれぞれ認定を受けるために条件を設けています。
たとえば研修認定薬剤師の場合は4年以内に40単位以上の取得が条件、認定実務実習指導薬剤師の場合は実務経験が5年以上で、ワークショップや講習会形式の研修を受講して受講証明書を得ることが条件となっています。

こうした認定制度を取得することで、薬剤師としてのスキルアップを目指すことができるのです。
今後薬剤師の過剰問題が進むといわれている現在、その重要性がより高まっていくことが予想されています。

薬剤師と予備校

薬剤師になるためには薬学部を卒業するだけではなく、国家試験に合格する必要があります。
ですから卒業するための勉強だけでなく国家試験に合格するための勉強も必要になるのです。
では薬剤師を目指す人はどのような方法で勉強しているのでしょうか。

そんな勉強方法のひとつに予備校があります。
薬剤師専門の予備校に通い、試験に合格するための専門的な授業を受けるのです。
薬剤師の試験は70%~80%程度と非常に高い水準にあります。
しかし、逆に言えば4~6年間薬学部に通い続けても4人に1人の割合で試験に落ちるわけです。
そう考えると、国家試験は決してやさしいものとはいえないでしょう。
そのための対策として、予備校が重要な役割を果たすこともあるのです。
それから試験に落ちた場合。
薬学部を卒業すれば国家試験の受験資格を得ることができますから、1年間勉強して翌年の試験に備えることになります。
その1年間を予備校でじっくり対策をしながら過ごすことによって、次回の試験に合格する準備をすることができるわけです。
一度試験に落ちた人、つまり既卒者は合格率が40%程度と一気に低くなります。
現実は非常に厳しい状況にあるだけに、予備校での対策が大きな意味を持ってくるでしょう。

このように、薬剤師の国家試験対策に予備校が大きな役割を担う場合もあります。
ただし、薬剤師の予備校は限られており、とくに地方にはほとんどないというのが実情です。
そのため、場合によっては薬剤師を目指す際に予備校が近くにあるような環境を整えるのも視野に入れる必要も出てくるのです。

薬学部とは

薬剤師になるためにはまず大学の薬学部において課程を修了しなければなりません。
では、この薬学部とはどのようなものなのでしょうか。
現在国内には薬学部を設置している大学が62ほど存在しています。
薬剤師を目指す場合にはまずどの大学にするかを選ぶ必要があるのです。
薬学部は事実上、薬剤師の養成機関となっているためにその選択は重要です。
大学のレベルによって薬剤師試験の合格率が異なってきますし、また大学によっては研究者の育成を重視しているところもあります。
薬剤師の取得を目指すだけでなく、その後の進路も念頭に入れた上で大学を決定する必要があるのです。

この薬学部は2006年の6年制導入によって様相が大きく変化しました。
6年間在籍して学び続ける必要が出たため、学生、その家庭両方の負担が大きくなり受験者が減少するという現象が起こったのです。
2009年には薬学部の約30%が定員割れを起こしているほか、私立の大学では偏差値の下落が大きな問題となっています。
これは、将来的な薬剤師の質と量の両面における不安材料ともなっています。

毎年卒業する薬学部の学生は2009年の数字で約1万693人。
そのうち男性が4598人、女性が6095人となっています。
医療に関わる分野では非常に珍しく、女性の方が多い数字となっています。
卒業生の進路が非常に多岐に渡っているのも薬学部の大きな特徴で、薬局や病院への勤務が多いほか、大学院へ進むというケースも目立ちます。
大学院を修了した場合、就職先では製薬会社がトップを占めるようになります。
この点も、将来的な就職環境を考えた上での選択が重要になってくるのです。

薬学部を巡る環境は6年制の導入とともに、今後さまざまな変化が生じるとも言われています。
これから目指す学生にとっては事前の情報収集が大きなポイントとなるでしょう。

薬学部の費用

医療関連の学部は学費が非常に高いといわれています。
それは薬剤師を目指すための薬学部でも同様で、薬学部への入学を希望する際には学費が志望大学選びの重要なポイントとなることも少なくありません。
では、薬学部の学費はどの程度かかるのでしょうか。

大学の場合、国公立か私立かで学費が大きく異なってきます。
国公立の場合、6年間で平均350万円程度、4年間なら250万程度といわれています。
一方、私立の場合は格段に高くなり、6年間で1200万~1400万円程度、4年間でも700万~800万円程度といわれています。
このように、私立の場合は年間200万円程度の負担が必要となり、家庭の経済状況によってはとても通うのが無理というケースも多くなります。
そのため、多くの人が国公立への合格を目指し、難易度も高くなっているのです。

もちろん、学費のほか教材費などの諸経費もかかることになります。
地方から1人暮らしをしながら通う場合には、その費用も馬鹿にならないでしょう。
2006年の薬学部6年制の導入によって学費の負担がさらに大きくなり、薬学部を志望する学生が大幅に減ったことが問題となりました。
負担の大きい私立大学では、その3割ほどが定員割れを起こしている状況です。
また薬剤師の過剰問題やアルバイトや派遣社員など、雇用環境の不安定化などもあり、高い学費を払って薬剤師になっても元が取れないという問題も浮上しています。
この学費と薬剤師を巡る環境のアンバランスは、今後大きな問題として浮上してくるのではないかという指摘もあります。

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